「宅建の勉強に過去問は絶対に必要」こんなことがよく言われますし、私も同感です。
とはいえ過去問は何年分解けばいいのかわからないという方も多いと思います。
そこでこの記事ではそんな過去問についての疑問について、宅建アドバイザーの観点から解説します。
具体的には
- 宅建の過去問は何年分解けばいい？
- 過去問はいつから解くべきか
- 特に大事な2015年以降の過去問
の順番に重要なポイントだけをご紹介していきます。
2分くらいで読めますし、過去問に関する疑問が解ける可能性が高いのでまずはご一読を！
宅建の過去問は何年分解けばいい？
これについては、いろいろな意見がありますが、まずは最低5年分は絶対に解いてください。余裕があれば7年分、そしてベストは10年分です。
その理由は、宅建士試験は、過去問と同じ知識を問う問題が角度を変えて繰り返し出題されるからす。5年分の過去問を解けばほぼ全範囲の知識をカバーすることができるのです。
特にその傾向が強く見られるのが、「宅建業法」です。「宅建業法」は、毎年繰り返し同じような問題が出題されています。ほぼパターン化されていると言ってよいでしょう。
5年分をの過去問を解くと、このパターンが頭の中に入りますので本試験の時に考えずに即答できす。
過去問はいつから解くべきか
知識のインプットが済んだら、とにかく過去問を解いてアウトプットの練習をしなければなりません。開始時期は早ければ早いほどいいでしょう。
欲を言えば、インプットをしながら復習として過去問を解くのがおすすめです。テキストを読んで知識をインプットすることは大切です。頭の中に知識が無ければ問題は解けません。
しかしここで注意しなければならないのは、知識をインプットすることと、それを使ってアウトプットすることは全く別の作業だということです。
実際に過去問を解くことによってのみ、インプットした知識をどう使えばいいかをマスターできるのです。
過去問を解かずにテキストばかり読んでいると、同じ知識を使って解く問題でも、ちょっと角度を変えて問われると途端に分からなくなってしまします。
普段の勉強も過去問中心にしてください。
特に大事な2015年以降の過去問
2015年に「宅地建物取引主任者」から「宅地建物取引士」に名称が変わりました。
いわゆる、”士業”になったのです。それに伴い過去問の出題傾向がかわり、難易度もかなり上がりました。
個数問題の増加
「個数問題」とは、誤っている選択肢、又は正しい選択肢の個数を答えさせる形式の問題です。全ての脚の正誤を見極める必要があるので、正確な知識が要求されます。
ひとつでも正誤を間違えると、他の肢の正誤がわかっても得点できません。
受験生の負担は大きくなりました。
権利関係（民法）の難化
最近の宅建士試験は、行政書士試験と同様に法科大学院の学生が多く受験していると言われています。
彼らは司法試験を目指しているので、法律知識は相当豊富です。受験者層のレベル上昇にあわせているのか、権利関係（民法）の難化傾向が見られます。
以上のような理由から2015年以降の過去問には特に力を入れて取り組む必要があります。しかし、そのことは2015年以前の問題は重要でないことを意味するわけではありません。
先に書いたように、「宅建業法」のように出題パターンをつかむためには、過去問を解くことは有効な勉強方法です。
まとめ
ここまで
- 宅建の過去問は何年分解けばいい？
- 過去問はいつから解くべきか
- 特に大事な2015年以降の過去問
について書いていました。
過去問は宅建の勉強をする上で非常に大切です。勉強というとテキストを読んだり講義を受けたりといったインプット中心になりがちですが是非過去問を解く、すなわちアウトプットの重要性を認識してください。